WAYS | 道は、必ずひらける。

Vol.2
自社制作でデジタルシフトを加速
速く、正確に、熱量をもって発信

February 03, 2022

消費者行動の変化や、新型コロナウイルスの影響による新しいワークスタイルの普及により、近年、企業を取り巻く環境はドラスティックに変容した。朝日インテックでは2021年7月にデジタルコンテンツ推進室を立ち上げ、社会の変化に寄り添いながら、自社の技術発信に努めている。これまでにない取り組みながら、アウトソーシングという手法を取らず、コンテンツのニーズの探索から、制作、発信におけるまで「自社」で一貫。今回は、デジタルコンテンツ推進室の室長を務める辻󠄀田隆治に、その役割や想い、根底に流れるDNAについて聞いた。

新型コロナウイルスで途絶えた交流
デジタルコンテンツで課題を克服

新たに立ち上がったデジタルコンテンツ推進室は、当社の製品に関する紹介動画の作成や、学会における技術共有のオンライン対応、社内向けマニュアルや教育ツールの制作や発信を担う。
推進室が所属するのは、カテーテル治療に必要な医療機器を開発するメディカル事業統括本部。その理由は、このセクション創設のきっかけが大きくかかわっている。
これまで、心筋梗塞などの血管内治療に使用するPTCAガイドワイヤーは、学会などで製品を紹介したり、グローバル本社・R&Dセンター内のGHQカテラボでドクターに体感していただきながら、改善や要望を製品にフィードバックしてきた。ところが、今までの「当たり前」が通用しない状況に。
「新型コロナウイルスの影響が大きいですね。感染症が広まったことにより、学会がオンラインに変わったり、ドクターの会合で基調講演をさせていただいたりといった、対面で当社の製品や技術を伝える機会が失われました」と辻󠄀田は振り返る。

当初はWebでの発信を検討するも、それだけではリアルタイムな共有や、ダイナミックな発信となると限界がある。そんななか、代表取締役社長の宮田昌彦から大胆な提案がなされた。
「2020年の5月ごろ、社長から『社内にスタジオを作れないか』と。社長とはコロナ禍の情報発信について打ち合わせを重ねていましたが、なるほど、自社にスタジオを作れば、コンテンツの制作、リアルタイムでダイナミックな発信も可能になるはず。さっそく、グローバル本社・R&Dセンターに、スタジオを作ることになりました」。

急ピッチでスタジオ開設を進めながら、同時にデジタルコンテンツ推進室のメンバーも召集がかけられた。デジタルコンテンツに関係する部署から選ばれた5名は、メディカル事業の海外営業を担っていた󠄀辻󠄀田を筆頭に、同じく海外営業担当から1名、プロダクトマーケティングから1名、開発セクションから1名、国内の販売会社である朝日インテックJセールスから1名という構成。入社2、3年目で「デジタルネイティブ」である若手社員も含まれる。
「メンバーは通常業務と兼務になるため、推進室の立ち上げで課題が多い時期は、スケジュール調整などに苦労も。それでも、『コロナ禍の情報発信に欠かせない』『会社の未来を担う』という気構えで開設へと進んでいきました」。

こうして当初の計画通り、着想から1年強が経った2021年7月に、デジタルコンテンツ推進室が立ち上がった。

広がる社内外のデジタル化ニーズ
海外へのライブデモンストレーション中継も成功

現在、デジタルコンテンツ推進室では、社内・社外に向けたさまざまなコンテンツ制作、発信に対応している。
社外に向けては、新製品のPRコンテンツ、学会などオンラインの場での製品情報や技術情報のリアルタイムな共有など。一方の社内向けコンテンツとしては、リクルート向けの情報発信、各種マニュアル、技術伝承を目的としたトレーニングマテリアルの作成などが挙げられる。
他社には真似できない一貫生産を強みとする朝日インテックにとって、社外はもちろん社内に向けた技術共有も不可欠。現在も技術者から営業担当への綿密なレクチャーを行なっているが、デジタルコンテンツ化を進めることで、時間や場所を問わず情報共有が可能になりつつある。
「可能な限り数をこなして、コンテンツの質を高めていきたいですね。製品の開発に携わったエンジニアの紹介、既存製品についてより詳しく紹介するコンテンツなども手掛けていく予定です。他にもIRへの対応を検討したり、CGやマクロ撮影を組み合わせたりといったことも考えています。社会の変化や会社の成長にあわせて、他のニーズもどんどん出てくると思いますので、社内の声に耳を傾けながら、積極的にコンテンツ化を進めていきます」。

デジタルコンテンツ推進室が立ち上がって間もない2021年9月には、大きなプロジェクトにも携わった。アジアの医療関係者500名以上に向けたデモンストレーションの中継である。
「デジタルコンテンツ推進室の立ち上げを進めていた私に、当社のシンガポール支店長より連絡があり、『学会長の先生から、学会で朝日インテックの情報発信ができないかと相談を受けた』とのこと。シミュレーションルームとスタジオを連携させることで、アジアのドクターにシミュレーターを使ったライブデモンストレーションを生中継できるのではないかと考え、相談から1ヶ月半ぐらいかけてプランを練りました」。

中継に関しては映像制作会社に協力を仰いだものの、技術面での計画立案から運営まではデジタルコンテンツ推進室の責任下。当日は大きなトラブルもなく、アジアのドクターに技術共有することに成功した。
「宮田社長や役員から海外拠点のメンバーに、生中継の事例を紹介いただきながら、各支店でも新しいプロモーション方法として活用してほしいと、アナウンスをしていただけました。今はいろいろな拠点で機運の高まりを感じています」。

このアジアへのデモンストレーション生中継は、推進室の大きな成功体験となり、今後の可能性を切り拓いた。

推進室に息づく朝日インテックのDNA
役割とビジョンで「道」を体現

「餅は餅屋」──何ごとも専門家に任せたほうが良いという言葉もあるが、デジタルコンテンツ推進室は、映像制作会社による指導を受けながらも、企画、撮影、出演、編集において「自社」にこだわる。その理由は、朝日インテックに息づくDNAだ。
辻󠄀田も、「ステークホルダーとの信頼関係を構築するために、我々の想いを、熱量を損なうことなく、正しく伝えたい。そのためには最短距離となる「自社」という選択になります」と、自社で一貫する理由を述べる。

まさに、デジタルコンテンツ推進室の役割やビジョンは、朝日インテックの「道」を体現するものと言えるだろう。

「朝日インテックには、一度決めたら全員で成し遂げる、やり切るという社風が息づいています。デジタルコンテンツに力を入れると決めたからには、今後そのスピードは加速していくはず。推進室がその牽引役になりたいと考えています」と辻󠄀田も想いを語る。社内では、デジタルコンテンツ推進室のソリューションを共有する連絡会も立ち上がり、定期的に会合が開かれている。今後は現場の声と、推進室のスキルを密に、上手く組み合わせながら、スピードを緩めることなく社内のデジタルシフトを進め、医療業界へのさらなる貢献を図っていく。

▼プロフィール

【󠄀辻󠄀田隆治　RYUJI TSUJITA】
2007年5月入社、プロダクトマーケティンググループに所属。2013年7月海外営業グループグローバルセールスコーディネーションチームに異動。2015年7月グローバルビジネスデベロップメント室兼任（2016年12月まで）。2016年7月よりグローバルセールスコーディネーションチーム　チームリーダー。2021年7月よりデジタルコンテンツ推進室室長兼任。

写真＝太田昌宏（スタジオアッシュ）